物流ウィークリー 編集長のこの1本!
「配車マンに限定されるが、運送事業者でもテレワークは可能」と話すのは、誠幸運輸倉庫(大阪市西淀川区)の澤田隆久社長。自社でできる様々な取り組みを実行して、厳しいコロナ禍と懸命に向き合っているという。
テレワークは、1回目の緊急事態宣言が発令された昨春に導入。「事務所が密な状態なので、苦肉の策だった」と導入の経緯を笑顔で話す澤田社長。
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どんよりとした冬空、寒々とした風景の中で往来する
前々回に私が上海に駐在していたころの
皆様、寒中お見舞い申し上げます。昨年は国際情勢や国内経済共々